体調不良や精神的な問題で職場に行けなくなることがありますね。
通常、仕事を休む際は上司に電話で伝えるのが常識とされていますが、状況によってはメールで連絡しても構いません。
急に仕事を休む必要が出たり、休暇を取りたい場合、どのように会社に伝えるべきか迷うこともあるでしょう。
この記事では、一時的に仕事を離れたい時にどう相談すべきか、また連絡の方法について解説します。
仕事を休む際のポイントや、休職期間中に受け取ることができる給付金の情報も提供していますので、最後まで読んでみてください。
■職場からの休暇連絡方法と避けるべき行動
「心が疲れて、仕事への意欲が湧かない、誰とも話したくない。」
そんな時、自分の健康を最優先にして、休む選択も大切です。
休む時には、連絡を忘れずにすることが礼儀とされています。
無断で休むことは、絶対に避けましょう。
休暇を伝える方法には、直接上司に相談する、電話やメールで連絡する、電話代行サービスを利用するなどがあります。
ただし、休む際には、事前に上司や同僚と相談してから休むのがベストです。
●上司との直接相談
心身の調子が仕事を継続するのを難しくしている場合、無理をすればさらに状況が悪化する恐れがあります。
自分の心身を守るため、休みたいと思ったら早めに上司に相談することが大切です。
長期の休暇や休職を考えている場合は、会社の承認が必要なので、直接相談がとても重要です。
●上司への電話やメールでの連絡
直接相談が難しい場合は、電話やメールで連絡する方法もあります。
普通は電話が推奨されますが、電話で話すのが難しい場合やできない場合には、メールでの連絡も問題ありません。
通常、勤務開始の30分から15分前に連絡するのが良いでしょう。
●電話代行サービスを使う
上司や同僚に直接連絡するのが難しい時は、電話代行サービスを利用する方法もあります。
電話代行サービスの利点:
・代行サービスが電話を代わりにしてくれる
・休暇の理由や状況を事前に設定できる
・即日対応可能なサービスがある
電話代行サービスを使えば、連絡の手間を省くことができます。
直接連絡を取りたくない時におすすめです。
費用はかかりますが、ストレスなく休暇を取るために有効な手段です。
困った時には使ってみると良いでしょう。
●絶対に避けるべき行動
どんな状況でも、社会人として無断欠勤は絶対に避けましょう。
仕事が辛い、職場の人間関係に悩んでいる時も、「仕事に行きたくない、辞めたい」と思うのは普通です。
しかし、無断欠勤は何の利益ももたらしません。
休むことを考えたときも、必ず適切に連絡をするようにしましょう。
■仕事の一時休暇をメールで伝えるのは適切か？
普段は上司への直接相談や電話での連絡が望ましいですが、事情によりそれが難しい時にはメール連絡も良い選択肢です。
連絡手段にかかわらず、「一時的に仕事を休む必要がある」という点を明確に伝えることが大切です。
休暇を取る際は、連絡した証拠を残すことも重要です。
●メールで連絡する際の重要ポイント
メールで連絡する際には、以下の3つのポイントに注意しましょう。
1.件名に休む理由を明確に記載する
件名を具体的にすることで、上司がメールの内容をすぐに理解しやすくなります。
多くのメールを受け取る上司のため、件名が曖昧だとメールが見落とされる可能性があります。
2.理由を簡潔かつ明確に伝える
短く、はっきりとした内容で理由を伝えることで、上司が状況を理解しやすくなります。
現在の体調や病院の受診予定などの具体的な情報を含めることが重要です。
また、休暇を取る意向をしっかり伝えましょう。
3.業務の状況や引き継ぎの計画を伝える
未処理の業務や引き継ぎの計画について伝えることで、業務に支障をきたさないようにします。
休暇を取る際には、引継ぎの内容と担当者を上司にしっかり伝えることも忘れないでください。
●メール送信の例文
・有給休暇を使って休む場合のメール例文
○○課長様
お疲れ様です。△△です。
申し訳ありませんが、
〇月〇日から〇月〇日まで休暇をいただきたいと思います。
理由：～～～です。
この期間中の業務については、〇〇さんにサポートをお願いしております。
ご迷惑をおかけしますが、ご理解をお願いいたします。
・長期休暇を取る場合のメール例文
○○課長様
お疲れ様です。△△です。
急な休暇でご迷惑をおかけし、申し訳ございません。
現在の状態で業務を続けるのが困難です。
理由：～～～です。
○○病院での診断は「○○○（診断名）」となり、診断書を添付しています（診断書がある場合）。
現在の体調を考慮し、可能であればメールや書類での対応をお願いします。
この状況でご迷惑をおかけし、大変申し訳ありませんが、よろしくお願いいたします。
■仕事を一時休む際、診断書は必要？
長時間労働や体調不良、急な怪我や病気などで、仕事を一時的に休まなければならない時があります。
そのような場合、病院からの診断書があれば、休職の手続きがスムーズに進むことが多いです。
休職の承認は会社の規定に依存しますが、診断書があると休職が認められる可能性が高まります。
長期にわたって休む際には、個人の判断だけではなく、会社側の正式な承認が必要となります。
●診断書の有無と休職のしやすさ
・診断書を提出する場合
一般的に、仕事を休む際には診断書の提出が求められます。
診断書があれば、休職が認められる可能性が高く、手続きも円滑に進むことが期待できます。
・診断書がない場合
診断書がなくても、有給休暇の利用を検討することは可能です。
診断書がないと休職が難しい場合もありますが、体調が悪いなら診断書を書いてもらえる医師を探すことをお勧めします。
●休職中の給与と手当
休職中の給与の支払いは会社に義務はなく、通常は無給となることが多いです。
休職の期間や条件は会社によって異なりますので、就業規則を確認することが重要です。
給与の支払いがない場合でも、健康保険や厚生年金の保険料の支払いは必要です。
健康保険や労災保険を通じて、傷病手当金や休業(補償)給付を受け取ることができることもあります。
休職理由によっては、休職前の給与の約2/3が支払われる場合もあります。
・傷病手当金
傷病手当金は、業務外の病気や怪我で休む際に受け取れる給付金です。
健康保険の種類によって、傷病手当の取り扱いは異なりますので、所属する健康保険のルールを確認しましょう。
自営業者やフリーランスは、国民健康保険に加入している場合、傷病手当金の制度がないので自己管理が必要です。
⇒ 病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）：全国健康保険協会(協会けんぽ)
・休業(補償)給付
休業(補償)給付は、通勤途中や業務中の病気や怪我で休む際に受け取れる給付金です。
通勤中の事故は通勤災害、業務中の事故は業務災害が原因であれば、それぞれ休業給付、休
業補償給付を受けることができます。
⇒ 休業（補償）等給付 傷病（補償）等年金の請求手続：厚生労働省
■まとめ
・仕事を休む時は、上司へ適切に連絡を
・休職を考える場合は診断書の提出が望ましい
・病気や怪我による休職では、傷病手当金や休業(補償)給付を受けられる場合も
・メールで休職を連絡する場合は、件名を明確にし、内容を簡潔に
・どんな状況でも無断欠勤は避ける
・体調不良ややむを得ない事情の際は、電話以外の方法でも休職連絡が可能
どのような状況でも、休む際は適切な連絡を心掛けることが大切です。
